マーケティングの話
令和3年8月に、総務省より「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」が公表されました。報告書によると、10代～60代の全年代で見た時、平日のインターネット平均利用時間が、初めてテレビの平均利用時間を上回ったそうです。このことはニュースでも大きく取り上げられました。
年代別に見た時のインターネット平均利用時間とテレビ平均利用時間
一方で、ニュースではあまり取り上げられていませんが、年代別に見ると、一部の年代は未だに多くの方がテレビを視聴していることが分かります。具体的には、50代と60代は、平日のテレビの平均利用時間が、インターネットの平均利用時間を大きく上回っています。休日になると、40代もテレビの平均利用時間のほうが長くなるようです。
一方で、10代と20代は平日、休日ともにテレビの平均利用時間がインターネットの平均利用時間を大きく下回っています。
このことから、今後のテレビ広告は主に50代以上をターゲットにすることで、大きな宣伝効果を期待できるだろうということです。
地域を限定することで、コスト削減を見込めます
50代以上をターゲットにする時に考えたいのは、テレビ広告を放送する地域です。50代や60代は都心を離れた地域に住んでいるケースが大半です。放送する地域を限定しやすいうえに、地域によってはテレビ広告を放送してもらうための費用も安価です。地域を限定することでコスト削減を見込むことができ、その分を制作費に充てることができるでしょう。テレビ広告の質が上がればより高い効果も期待できるので、費用対効果アップを狙えます。
地域を限定するのであれば、テレビ広告の内容も地域に寄せることをおすすめします。地域の方だからこそ分かる要素を入れることで、視聴者に親近感を抱かせることができます。ターゲットやニーズのリサーチと並行して、地域のリサーチも進めることが、地域を限定したテレビ広告を制作するポイントです。併せて放送するチャンネルも厳選します。50代や60代が興味を持つような番組もリサーチしておきましょう。
放送するチャンネルに迷ったら、専門の会社に相談してみましょう。テレビ広告をサポートする会社に相談することで、ターゲットに沿ったチャンネルにテレビ広告を出稿しやすくなります。制作に力を入れても、チャンネルが合わなければターゲットの目に入らず、宣伝効果も期待できません。テレビ広告を利用して売り上げアップや認知度アップに繋げるなら、制作だけではなく、チャンネルの選定まで慎重に行いましょう。
テレビ離れという言葉を耳にする昨今ですが、高齢者に関しては、今でも多くの方がテレビを視聴しています。ターゲットに合わせて出稿する広告を変えることが、費用対効果を高める時に重要になります。10代～20代にはインターネット広告、50代～60代にはテレビ広告と、年代に合わせた広告を利用して、売り上げアップや認知度アップに繋げてください。
駅構内やショッピングモールなどに設置されているデジタルサイネージ。近年は企業にて、ポスターの代わりにデジタルサイネージを使用するケースが増えています。
ポスターとデジタルサイネージは、イラストや写真、テキストを用いて視覚情報を提供するという点において違いはありません。しかしデジタルサイネージには、ポスターにはないメリットがあります。ここでは、ポスターの代わりにデジタルサイネージを使用するメリットについてお話します。
常に最適なコンテンツを発信できるデジタルサイネージ
ポスターとデジタルサイネージの違い、その1つが「時間によって内容を変更できる」点です。
通常ポスターは、一度貼ったらしばらくの間、剥がすことはありません。1日中、あるいは季節が変わっても同じ情報を提供し続けます。ポスターを剥がし、新しい内容に変更するには、手間がかかるためです。1日のうちに何度もできることではありません。
対してデジタルサイネージは、時間によって異なる内容を表示できます。昼間であれば学生や主婦をターゲットとした、夜間であれば仕事帰りの会社員をターゲットとした、より適したコンテンツを発信することで、企業にとっては利益拡大に繋げやすくなります。時間だけではなく、曜日や時期によるコンテンツの変更も容易です。
デジタルサイネージは、ポスターのように貼り替えの手間がかかりません。1日に何度でも内容を変更しやすく、常に最適なコンテンツを発信できるというわけです。
情報量の多さにおいても軍配が上がる
デジタルサイネージはポスターに比べて、より多くの情報を提供できるのもメリットの1つ。ポスターは1枚の限られた紙面に、イラストや写真、テキストを納めなければなりません。しかしデジタルサイネージは、静止画に限らず動画やスライドという形でコンテンツを発信することが可能です。1枚の用紙には納めきれない情報も、動画やスライドの形であれば提供しやすいでしょう。
また動画やスライドは、静止画よりも顧客の関心を引きやすいことも事実。ポスターであれば目に留めず立ち去ってしまうような内容でも、動画やスライドならば足を止めて眺めてもらえることがあります。
近年は企業が顧客へ情報提供をする際、インターネットを介するケースが多くなっています。デジタルサイネージも、そうしたニーズの高まりの中で注目を浴びている機器の1つ。利益拡大を目指すのであれば、ポスターからデジタルサイネージへ、変更することをおすすめします。
株式会社オーエフシステムのデジタルサイネージは、確実な集客効果が期待できるとして、多くの企業に利用されています。屋外デジタルサイネージ、屋内デジタルサイネージと豊富なラインナップを取り揃えていて、納入実績も多数。また同社は、コンテンツの制作も行っています。デジタルサイネージを利用した集客や販売促進などを検討しているのであれば、株式会社オーエフシステムのデジタルサイネージをご利用ください。
どのような企業の営業部に勤めていても、多かれ少なかれお客様先を訪問することがあるでしょう。新規顧客開拓を積極的に行う企業であれば、見込顧客企業を訪問する機会もあります。その際、営業効率を向上させるためにノベルティを活用することをおすすめします。
ノベルティと聞くと、多くの方はショップで規定金額以上物品を購入した際に無料でプレゼントされるものを思い浮かべるでしょう。確かにそれもノベルティの使い方のひとつです。これはどちらかというとBtoCのノベルティ利用ですが、BtoB企業であっても、たとえばサービス成約時に記念品プレゼントなどのサービスを行っている企業もあります。
ビジネスシーンは意外にもノベルティを渡すチャンスにあふれています。見込顧客と既存顧客、お得意様とではノベルティのグレードが変化するものの、基本的な対応は何ら変わりません。ノベルティを活用した営業方法について、確認してみましょう。
こんなタイミングで渡すと効果的
見込顧客の場合は、説明等で訪問した時にボールペンやメモ帳など、軽くかさばらないノベルティを渡すと良いでしょう。もし受け取りを断られてしまった場合は食い下がらないことが重要です。現在は不正や汚職を防止するため、社内規定で取引先からの金品の受け取りを一律で禁止している企業も珍しくありません。ノベルティを受け取ってもらえなかったからと言って、その商談が失敗するとは限りません。ノベルティはあくまで補助程度に考えましょう。
既存顧客の場合は、年末など特定のタイミングにカレンダーなど実用的なものを送ると良いでしょう。卓上カレンダーであれば気軽に使うこともでき、毎日目にしてもらえるため販促としての効果も抜群です。予算に余裕があれば、メモ帳やふせん、ボールペンなどの文房具を渡しても良いかもしれません。
お得意様には、折に触れてノベルティを送ることをおすすめします。送る回数が少なければ、見ただけで重厚感を感じるようなものが良いでしょう。相手先企業の担当者と仲が良ければ、個人利用を前提とした、シューケアセットやモバイルバッテリーなどを渡しても良いでしょう。
重要なのは「もらってうれしい！」ノベルティ
どの相手に送るとしても、重視するべきはもらった時に「うれしい」と感じるアイテムであることです。たとえば、いくら実用性が高く人気であるからといって、現場作業の多い建築関係者にシューケアセットを送ってもあまり喜ばれないでしょう。また、あまり高価すぎると受け取った側が気後れしてしまいます。この2点を鑑みてどのような関係性の取引先にも渡せる万能のノベルティは、ミニタオルです。
ミニタオルは持ち運びがしやすく、手や濡れたものを拭くときに重宝します。フルカラープリントが可能なタイプであれば、会社ロゴ等を目立たせることも可能です。
ノベルティにも使えるミニタオル制作をお考えなら、ネットで色々見つかるオリジナルグッズ制作サイトをご覧ください。オリジナルミニタオルのほかにも、オリジナルマフラータオルの制作などいろいろなものが制作可能です。ネットなら小ロットでも単価が安いのが魅力的です。ノベルティに使える予算が少なくとも満足のいくノベルティを制作できるでしょう。
テレビCMや新聞の紙面で見かける広告は、消費者に対して購買行動に導くための有効的な手法といえます。どちらも昔から使われるので、多くの人たちがこれらから商品やサービスの情報を得ることができます。しかし、広告の印象を残すためには、内容の企画や起用する人物の選定も重要になってきます。
最近では紙媒体の広告以外にも、インターネットを使った広告も増えてきました。リスティング広告はYahoo!やGoogleなどの検索エンジンから検索したキーワードに関連して表示させるため、その人の興味関心にマッチしやすいですし、その他には画面の端に表示させるバナー広告や、YouTubeなどに差し込まれている動画広告など、至るところでインターネットを使った広告を見かけるようになりました。
しかし、広告媒体が何であろうと、全ての広告が購買行動に直結するとは限りません。あくまで、その商品やサービスのことを知ってもらうことが目的です。イメージを知ってもらってから販売促進に繋げるためには、そこからさまざまな手法を用いていくことが大切です。個人の消費者に限らず、流通業者に対して行われることもあります。
顧客に対して対面して行う、実演販売などの営業活動は効果がかなりあります。また、自社商品をマスコミに売るパブリシティで商品のみならず、企業のイメージアップにも繋げることができます。
様々な手法を組み合わせることで、相乗効果が期待できますが、全ての作業にはスキルや労力を必要とするので、アウトソーシングするのも手です。広告なら、広告代理店の力を借りれば、メディアの選定からプロモーションの提案まで広告作りを請け負ってくれます。こちらの広告デザイン会社のような、広告代理店の機能を持ちながら制作物まで対応してくれるようなところなんておすすめです。
最近では様々な形式でインターネットでのビジネスが盛んです。小売りなどにおいても、物品だけでなくデータでの販売なども非常に盛んに行われています。しかしながら、インターネットを介しても最終的には来店などをするビジネスはまだまだ多いはず。インターネットに対応してないからと言って諦める必要はありません。また、インターネットこそ競合がひしめいている状態ですから、ここはひとつ原点に立ち返ってチラシという戦略をとってみるのはいかがでしょうか。
チラシを始めるためには、まずそのチラシを撒くエリアの人口分布を把握するところから始まります。人口分布は行政で男女比や年齢層の統計を取っているので、調べれば簡単に分かるはずです。サービスなり製品の対象となる見込み層が本当に多く存在するのかを確認しておきましょう。当たり前の話ですが、エリアマーケティングにおいて一番重要なのは手法ではなく、その対象エリアの見極めになります。見込顧客層のいないエリアでアプローチしてもヒットすることなんかありませんよね。
対象となるエリアが決まったら、ようやくそこでどのような手法を取るのかを検討します。そしてやはりお勧めはチラシになるのです。地元住民はわざわざ地元の情報にインターネットに網を張っていることはありません。彼らが網を張っているのは自宅のポスト。ポスティングの情報を待っている地元住民は少なくないのです。意外と自身の経験を考えてみても、ポストのチラシに一通り目を通しませんか？中には見当違いなチラシも混じっていますが、いずれもきちんとエリアを選定して行われたチラシになるはずです。どれか一つぐらいは刺さるものもあるはず。
最近では、それこそ第一製版印刷などのインターネット発注で安くチラシが印刷できる業者もありますので。以前よりもコストを抑えたエリアマーケティングを行うことも可能です。多くばらまける素地はあるのですから、エリアの見極めをしっかりと行えれば以前よりもチラシの結果は出やすいはずですよ。
チラシ印刷を依頼するにあたり、気になるのはやはりコストでしょう。20,000部以上などの大ロットが必要になった場合などは特に、何とか予算内で収めなければと担当者の方は悪戦苦闘すると思います。チラシは販売促進・利益獲得のために作成するものなので、出来れば作成料や依頼料は節約したいところです。コストを抑えた上でチラシ印刷を行いたい方にオススメなのがEネットプリントです。徹底的に安さを追求し、送料は完全0円。余計な費用がかかりません。
インターネットでチラシ印刷を発注する際、1番心配なのは品質でしょう。しかし、Eネットプリントのオリジナルカラーチャートを使用して印刷の仕上がりイメージを確認しながらデータを作成すれば、写真や平網の色の悩みも解決出来ます。色だけではなく、画像の解析度や文字の大きさによる比較、オーバープリント処理による印刷結果の差異なども収録されています。同じ絵柄でも用紙によってイメージは大きく変わるものですが、それについても同封されている用紙見本を確認する事で、より完成に近いものがイメージ出来ます。この無料サンプルは受注から出荷までの業務を一貫して行っているEネットプリントだからこそのサービスとなっており、利用した事のある多くの方から高評価を得ています。
新聞折込用のチラシの場合は光沢紙の中で最も薄い用紙であるコート紙73kg、イベント告知などの手配りチラシは光沢紙の中で標準の厚さであるコート紙90kg、アンケート用紙はコピー用紙に近い質感の用紙である上質紙70kg、90kgなど用途によって用紙やサイズを選ぶ事が出来ます。また、土日の受注も受け付けているため、土日に営業している事業所などでもチラシ印刷を依頼しやすくなっています。「納期が迫っているから早く依頼したい」「イベント内容が変更になったため急いでチラシを印刷し直したい」など様々な要望に対して柔軟に対応しています。
アンケートは消費者の声を知るために有効なマーケティング手法であるのは間違いありません。問題は、それを活かせるかどうかなのです。アンケート量にもよりますが、大々的なキャンペーンであればあるほど、分析にてこずる量の結果がもたらされます。そこでお勧めのマーケティングツールが伸和エージェンシーの「よくきくよ」です。アンケート分析を専任のアナリストが対応してくれ、課題抽出も可能になるツールです。思わぬ企業側と顧客のギャップが発見されると評判です。
マーケティングの専門用語ではこの手法を「テキストマイニング」といいます。テキストマイニングの流れとしては、まず、企業が持つアンケートや、お問い合せ、クレームといった膨大なデータを独自の技術でテキスト（データベース）化します。そうして集積されたテキストデータから様々な傾向や要望を抽出し可視化し、マーケティングに役立つデータへと昇華させていきます。そうして顧客の生の声を、商品やサービスに反映します。
実は大手企業では以前から用いられていた手法ですが、インターネットチャネルによる取引が増加し、顧客の声を直接聞く機会が減ったことや、テキスト分析の精度が上がったことで注目されるようになりました。
今やインターネットを使えば世界中で商売ができます。特に、ネットのサービスは言語の問題さえクリアしてしまえば、世界規模でヒットする可能性だってあります。例えば、ソーシャルゲーム、例えばLineなんていうのもそうですよね。とはいえ、インターネット上にあるそのほとんどのコンテンツは英語でつくられているのが現実です。
インターネットビジネスの多くが世界規模のサービスを生み出そうとしていますが、そこで重要になるのは海外向けプレスリリースです。どんなに素場らしいサービスであっても知ってもらえなければ意味がありません。しかし、いざ海外メディア向けにプレスリリースを配信したくてもどこに頼んでいいか分かりませんよね。日本国内でも広報経験者でなければ戸惑ってしまうことでしょう。
例えば、PR会社の中でもできるところとできない所があるようです。カーツメディアワークスは数少ない海外向けプレスリリースができるPR会社です。大きい会社ではありませんが、スタッフが多国籍かつ多様な人材で構成されており、現地語でのプレスリリースの翻訳から、現地のメディア事情にまで精通しているのがこの会社の強みのようです。なんでも自分たちのスキルで消化しようとせず、こういった専門業者をしっかり活用することがグローバル化の第一歩といえるかもしれませんね。
マーケティングとは端的に言って売れる仕組みづくりのことです。それをどうやって構築するか、その成否がビジネスを成功させるか否かの分かれ道になります。
今日営業戦略を考えるうえで無視できないのは、やはりインターネットです。利用者はパソコンだけではなくスマホやタブレットのように、家にいるだけではなく移動中にすら利用できる環境が整っているので、これを利用しないてはありません。こうしてでき上がって来たモデルが、「AISASの法則」です。これは attention / interesting / search / action / share の頭文字からなります。すなわち潜在的消費者がまず、商品に気づく(a)、興味を持つ(i)、更にネット検索して調べる(s)、気に入れば購入する(a)、そしてその満足度をネット上でシェアする(s)、という流れの連鎖です。
まず商品やサービスがニーズを実現していることが大切なのは言うまでもありませんが、初期的な宣伝活動に成功すれば、後は顧客が口コミサイトやブログなどで好意的なコメントを残すことで、商品・サービスの認知度とその優秀さについての情報が爆発的に拡大します。面白いのは、こうした流れが実現した時には、消費者が意識していてもいないでも、企業の宣伝活動を大いに後押ししている点です。販売者側にとっては、宣伝に投入した投資をはるかに上回るリターンが得られる、ということになります。